V2H導入の「総費用80万～200万円」の内訳を専門業者が解説！

V2H 2025年07月18日更新日：2025年07月22日

監修：難波博司(太陽光発電プロコンサルタント): 蓄電池や太陽光発電に関する記事を多数監修しています。技術的な内容をわかりやすく伝えることを大切にし、お客様が納得して導入できるよう、日々サポートしています。

電気代の高騰や災害への備えとして注目される「V2H」。

でも、導入には80万～200万円もかかるって本当？本体価格だけでなく、工事費や補助金、さらにメーカーによる違いもあるなど、知らないと損する情報がたくさんあります。

この記事では、専門業者の視点でV2H導入費用の内訳を徹底解説。補助金の活用法や価格の違い、設置の流れまで、疑問を一気に解消します。

この記事を読むことでわかる3つのこと

V2Hの導入費用の内訳（本体・工事・追加費用）
補助金制度の活用法と実質負担額の目安
導入を成功させるためのポイントと注意点

それでは早速、V2Hにかかる総費用の真実を見ていきましょう。

導入前に知っておきたいV2Hの基本

V2Hを導入するにあたり、まずはその仕組みや役割について理解することが重要です。

「なんとなく便利そう」ではなく、具体的にどんな仕組みで家庭の電力を支えるのかを把握しておきましょう。

ここではV2Hとは何か、なぜ注目されているのか、そして家庭用蓄電池との違いについて整理していきます。

後の費用や選び方の話をスムーズに理解するための基礎知識として、ぜひ押さえておいてください。

V2Hとは？EVと住宅をつなぐ次世代エネルギーシステム

V2Hとは「Vehicle to Home」の略称です。

電気自動車（EV）のバッテリーに貯めた電力を住宅に供給する仕組みを指します。

たとえば、深夜電力や太陽光で充電したEVの電気を、家庭内で使用できるように変換してくれます。

通常の充電器とは異なり、給電も可能な双方向型の設備です。

V2Hには家庭用コンセントと連携する機器や、太陽光・蓄電池と組み合わせたトライブリッド型など、複数の方式が存在します。

これにより、電力の自給自足を目指す家庭に適した選択肢となっています。

V2Hが注目される理由と背景

V2Hがここ数年で急速に注目されている背景には、電気料金の高騰や災害時の備えへの関心の高まりがあります。

再エネ普及とEV普及の加速も、導入検討を後押ししています。

特に地震や台風などの自然災害が多い日本では、非常用電源としてV2Hの価値が見直されています。

停電時でもEVがあることで家庭の電力を一部カバーできるため、安心感が得られるという点が評価されています。

また、電力会社との契約プランを工夫すれば、深夜料金の安い時間帯に充電し、日中の電気使用をEVからまかなうことで光熱費の削減も期待できます。

停電時にEVから住宅へ電力を供給できる
深夜電力や太陽光を活用し電気代を抑えられる
再生可能エネルギーと組み合わせることで自給率向上

これらのメリットが重なり、V2Hは防災と節電を両立できるシステムとして注目を集めています。

補助金の支援も追い風となり、導入する家庭が増えています。

家庭用蓄電池との違いは？

V2Hと家庭用蓄電池はどちらも住宅に電力を供給する点で似ていますが、仕組みや特徴には違いがあります。

特に「移動できる電源」であることが、EVと連携するV2Hの大きな強みです。

家庭用蓄電池は、固定設置型で容量も比較的一定です。

一方、V2HはEVのバッテリー容量を活用するため、車種によっては10kWhを超える容量を備えることもあり、より多くの電力を家庭に供給できます。

また、必要なときにEVを外に持ち出して使える柔軟性も大きなメリットです。

ただし、使える時間や回数にはEVのバッテリー残量が関係するため、日常の使い方に応じた運用計画が必要になります。

項目	V2H	家庭用蓄電池
設置形態	EVと連携（車両側）	住宅内に固定設置
容量	EV車種により変動（10〜60kWh程度）	5〜12kWhが主流
移動性	EVとして使用可能	固定式のため移動不可
初期費用	本体・工事込みで80〜200万円	100〜150万円前後

この比較からもわかるように、V2Hは車を活用できる家庭にとっては費用対効果が高く、災害時の安心感と節電の両立が期待できる選択肢です。

一方、安定して使いたい方には蓄電池も有力です。

V2H導入にかかる総費用の目安

V2Hの導入を検討するとき、多くの人が最初に気になるのが「いくらかかるのか」という点です。

本体価格や工事費、周辺設備、補助金の有無によって費用は大きく異なります。

ここでは、総費用の相場をもとに、費用差が生まれる理由やランニングコストの考え方についてわかりやすく解説していきます。

総費用は80万〜200万円？その根拠とは

V2Hの導入には、一般的に80万〜200万円ほどの費用がかかります。

この金額には、本体機器の価格に加え、標準工事費や必要に応じたオプション工事も含まれます。

価格の下限は、シンプルなV2Hスタンドタイプを導入した場合の想定です。

上限はトライブリッド型のように太陽光・蓄電池と組み合わせるケースでの総額です。

費用には地域差もあります。都市部では人件費や工事費が高くなりやすく、地方の方が安くなる傾向があります。

価格差が出る3つの要因

本体の種類や機能の違い（例：倍速充電・操作性）
工事の規模や環境（配線距離・基礎の有無など）
補助金の有無とその金額（自治体によって変動）

上記の要因によって、同じV2Hでも費用が数十万円単位で変わることがあります。

特に注意すべきは工事費です。事前に現地調査を受けて正確な見積もりを取ることが大切です。

V2Hにかかるランニングコストは？

導入後にかかる費用は基本的に大きくありません。

月々の維持費や保守費用も、家庭用蓄電池に比べて少ない傾向があります。

ただし、以下のような費用が発生する可能性があります。

項目	内容	目安金額
電気代	深夜電力をEV充電に使用	月2,000〜4,000円程度
メンテナンス	年1回の点検が推奨される場合あり	5,000〜10,000円程度／年
保証延長	メーカーによっては有料延長制度あり	2万円〜5万円（任意）

全体として、V2Hのランニングコストは比較的抑えやすいです。

ただし、EVや太陽光との併用状況によっても差が出るため、自宅の使い方をよく確認しておくと安心です。

本体費用と工事費の内訳を徹底解説

V2Hの導入費用を正確に把握するためには、本体価格と工事費の内訳を理解することが欠かせません。

「思っていたより高かった」とならないよう、事前に詳細を知っておきましょう。

ここではV2H機器の価格相場、標準工事の内容、そして追加で発生しやすい費用について詳しく解説します。

V2H機器本体の価格相場

V2H機器本体の価格は、タイプやメーカーによって大きく異なります。

スタンド型・壁掛け型・トライブリッド型といった種類ごとに特徴があり、価格に反映されます。

特に倍速充電機能や全負荷対応などのオプションがついたモデルは高額になりやすく、価格帯は40万円から100万円超まで幅広く存在しています。

タイプ	特徴	本体価格の目安
スタンド型	設置が簡単でコストを抑えやすい	約40万〜60万円
壁掛け型	省スペースで玄関周りに設置しやすい	約50万〜80万円
トライブリッド型	太陽光・蓄電池と連携できる高機能モデル	約80万〜100万円以上

なお、本体価格は単体の金額であり、設置費や補助金の適用前です。

工事費を含めた総額は後述の内容と合わせて確認しておくことが重要です。

標準工事費に含まれる内容とは

V2Hの工事費には、主に電気配線・分電盤の増設・機器の設置といった作業が含まれます。

これらは標準工事として一式で見積もられることが多いです。

屋外から分電盤までの配線（配管含む）
専用ブレーカーと切替スイッチの設置
V2H機器本体の設置と接続作業

一般的な標準工事費の目安は、15万〜30万円程度とされています。

ただし、配線距離や壁の貫通箇所によって変動することもあります。

ケーブル延長・基礎工事など追加費用の注意点

見積もり時に気をつけたいのが、標準工事に含まれない追加費用です。

特に配線距離が長い場合や設置場所に制約がある場合は、思わぬ金額になることもあります。

基礎工事が必要な場合や、太陽光や蓄電池との連携に関する制御工事なども別途費用がかかることがあります。

また、V2H機器とEVの距離が遠いと、EVケーブル延長の対応も必要です。

設置前の現地調査でこれらの条件をしっかり確認してもらうことが、予算オーバーを防ぐポイントになります。

機種・メーカー別の価格比較

V2H機器は複数のメーカーから販売されており、それぞれに価格や機能の違いがあります。

導入コストを左右する重要な要素でもあるため、機種ごとの特徴を比較しておくことが大切です。

ここでは、代表的なメーカーであるニチコン、オムロン、パナソニックの製品について価格帯と特徴を整理します。

ニチコン製品の価格帯と特徴

V2H市場において圧倒的なシェアを誇るのがニチコンです。

家庭用V2Hの先駆け的存在であり、導入実績の豊富さが安心材料となります。

同社の「EVパワーステーション」は標準モデルから高機能モデルまでラインナップが幅広く、全負荷対応や倍速充電機能付きの製品も選べます。

機種名	特徴	価格の目安（税抜）
VCG-666CN7	全負荷＋倍速充電対応の高機能モデル	約96万円
VCG-663CN3	倍速充電対応、プレミアム仕様	約88万円
VCG-666CN3	標準的な壁掛けモデル	約60万円

ニチコンは選べる機種の幅が広く、予算や住宅の仕様に合わせやすいのが強みです。

補助金制度との相性もよく、設置の自由度が高い点が評価されています。

合わせて読みたい▶︎【蓄電池】ニチコンEVパワー・ステーションの特徴・価格

オムロン製品の傾向と導入コスト

オムロンは「マルチV2Xシステム」という名称で製品を展開しています。

EVへの給電だけでなく、太陽光や蓄電池との連携を前提としたスマートな制御が特徴です。

価格帯はやや高めではあるものの、システム全体での効率化や電力管理機能の充実を求める方には選ばれています。

系統連系・特定負荷・太陽光対応モデルが中心
スマート制御による電力最適化に強みがある
太陽光・蓄電池連携を前提とした住宅に適している

オムロンの製品は機能面での評価が高く、高断熱・高気密住宅やゼロエネルギー住宅との相性が良いとされています。

今後の電力自由化や家庭の省エネ化を見据えた選択肢として検討する価値があります。

合わせて読みたい▶︎【蓄電池】オムロンのKPEP-Aシリーズの特徴

パナソニック「eneplat」の強みとは

パナソニックが展開する「eneplat（エネプラット）」は、V2Hに加えて太陽光・蓄電池・HEMSを統合したエネルギーマネジメントシステムです。

家庭内の電力を効率的にコントロールする仕組みが組み込まれており、見える化やAIによる電力制御など最新技術が搭載されています。

本体価格はやや高額になりますが、快適性と省エネ性を両立した住まいを目指すユーザーにとって魅力的な選択肢です。

他社と比較して大手ならではの安心感があり、将来的なリフォームや設備拡張とも連携しやすいのが強みです。

住宅全体の設備を一括管理したい方におすすめです。

合わせて読みたい▶︎【蓄電池】V2H蓄電システム「eneplat」の特徴

購入とリースどちらがお得？

V2Hの導入には「購入」と「リース」の2つの選択肢があります。

どちらを選ぶべきかは、予算や使用期間、ライフスタイルによって変わります。

ここでは、それぞれの特徴や費用面での違いを整理し、自分に合った導入方法を選べるように解説します。

購入のメリットとデメリット

V2Hを購入する場合、機器の所有権は利用者自身にあります。そのため自由度が高く、長期的に使いたい人に向いています。

一方で、初期費用は高額になる傾向があり、補助金の有無によって導入ハードルが変わる点に注意が必要です。

長期間使用するならコストを抑えられる可能性がある
設置や機能のカスタマイズが自由に行える
機器の保証やメンテナンス対応は自己管理が必要
初期費用が大きく、負担を感じる場合がある

購入は、10年以上の利用を前提とする人や、補助金を活用して早期に元を取りたい人に適しています。

リースの初期費用と月額費用の目安

リース契約では、初期費用を抑えてV2Hを導入できます。

契約期間中は毎月定額を支払い、契約終了後に機器を返却または買い取りする形が一般的です。

項目	内容	目安費用
初期費用	0〜10万円程度	業者やプランにより異なる
月額費用	リース料＋保守・点検費用を含む	8,000〜15,000円前後
契約期間	5〜10年が一般的	短期契約は少ない

リースは、まとまった資金がなくても導入できる点が魅力です。

契約期間中の故障対応や保険が含まれている場合もあり、管理の手間を軽減できます。

長期的に見た総コストの比較

購入とリースのどちらが得かは、最終的に支払う総額や使い続ける期間で判断できます。

ここでは代表的なパターンをもとに、10年間使用した場合の概算を比較します。

項目	購入	リース
初期費用	約120万円（本体＋工事費）	0〜10万円
月額・維持費	点検費年1万円程度	月1.2万円 × 120ヶ月＝約144万円
補助金適用	最大45万円（条件あり）	適用外の場合が多い
総額（概算）	約75〜90万円（補助金利用時）	約150万円前後

金額面だけで見れば購入の方が割安になります。

ただし、管理や故障時の対応が煩雑になる可能性もあるため、手間を避けたい方はリースのほうが安心感があるかもしれません。

補助金でいくら安くなる？

V2Hを少しでも安く導入したい方は、補助金の活用が欠かせません。

国と自治体からの支援を賢く組み合わせることで、自己負担額を大幅に圧縮できます。

ここからは、2025年最新の国補助制度と自治体支援、併用の可否や申請方法について整理します。

2025年最新の国の補助制度（CEV・DERなど）

国が実施するCEV補助金は、V2H本体や工事費用の一部を支援する制度です。

2025年はV2H充放電設備で最大65万円まで利用可能です。設備費は上限50万円、工事費は15万円まで補助されます。

DER補助金は、HEMS導入による遠隔制御実験に参加することで適用されます。

機器費50％補助（上限75万円）、工事費40万円が対象です。

地方自治体の補助金の探し方と注意点

多くの都道府県・市区町村では、国補助に加えて独自支援を行っています。

都道府県の公式サイトや自治体の広報誌・ホームページをまずチェックするとよいです。

補助対象機器や条件が自治体ごとに異なること
受付期間が短く予算で打ち切られる場合がある
太陽光とのセット導入など条件付きの補助も存在

自治体補助は国との併用が可能なケースが多く、総合的な支援額を高めることが可能です。

補助金併用の可否と申請フロー

国と自治体の補助金は原則併用できます。

ただし、申請タイミングや提出書類の整合性に気を付ける必要があります。

補助金種別	補助内容	主な注意点
国（CEV）	設備費50万円＋工事費15万円	公募期間が短く先着順
国（DER）	機器費50％上限75万円、工事費40万円＋HEMS5万円	実証実験の参加が必要
自治体	最大100万円程度の支援もあり	要件や時期が自治体ごとに異なる

申請は「見積取得→国補助申請→自治体申請→工事→実績報告」の手順で進めます。

適切なタイミングで申請すれば、費用負担を最小化できるでしょう。

V2H導入で得られる経済効果

V2Hの大きな魅力は、非常時の備えだけではありません。

電気代の節約や自家消費の最大化といった経済面でのメリットも注目されています。

ここでは、どれだけのコスト削減が期待できるのか、太陽光発電と連携した場合の効果、初期費用の回収シミュレーションを具体的に解説します。

電気代がどれだけ節約できるのか

V2Hを活用すれば、EVに蓄えた電気を家庭で使用できるため、電力会社からの購入電力量を減らすことができます。

特に、夜間の安い電力でEVを充電し、昼間に家庭へ給電する使い方は、効率よく節約できる方法です。

深夜料金でEVに充電すれば、昼の高い電力単価を避けられる
年間で2〜4万円程度の電気代削減につながるケースもある
時間帯別プランとの組み合わせで効果を最大化できる

契約している電気料金プランや使用状況により効果は異なりますが、毎月の光熱費を少しずつ抑える積み重ねが家計に大きな差を生みます。

太陽光との連携による自家消費メリット

V2Hは太陽光発電と連携することで、その効果をさらに高めることができます。

昼間に発電した電力をEVに充電し、夜に家庭で使用すれば、電力会社に依存しない暮らしが可能です。

また、売電単価が年々下がっている中、自家消費を増やすことは経済的にも理にかなった選択です。

利用スタイル	特徴	期待される効果
売電中心	昼の余剰電力を売電する	1kWhあたり15円程度の収入
自家消費型	発電分をEVに充電・家庭で使用	1kWhあたり30円前後の節約効果

売電よりも自家消費のほうが金額的なメリットが大きくなりやすく、V2Hはその切り替えを自然に実現できる手段として有効です。

初期費用の回収シミュレーション

V2Hの導入には高額な初期費用がかかるため、どれくらいで元が取れるのかが気になる方も多いと思います。

ここではモデルケースをもとに試算を行います。

項目	内容	年間コスト差額
電気代削減	深夜充電→日中給電	約3万円
自家消費効果	太陽光からEV経由で家庭へ	約2万円
合計節約額	年間の光熱費節約合計	約5万円

仮に補助金を活用して100万円で導入した場合、単純計算で約20年で回収できる計算になります。

ただし、今後の電気料金上昇やガソリン代との比較によって、さらに早く回収できる可能性もあります。

導入に向けたステップガイド

V2Hの導入は高額な投資となるため、手順を一つひとつ丁寧に進めることが成功のカギとなります。

ここでは、相談から設置までの流れを4つのステップに分けて、初心者にもわかりやすく解説します。

ステップ1：業者選定と初期相談

まずは信頼できるV2H取扱業者を探すことから始めましょう。

複数社に問い合わせることで、サービス内容や対応力の違いが見えてきます。

V2H取扱の実績がある業者を選ぶ
補助金制度や設備知識に詳しいスタッフがいるか確認
アフターサポートの内容までチェック

契約を急がず、相談の段階でじっくり比較することが重要です。

ステップ2：現地調査と見積もり取得

次のステップは、現地調査と見積もりの取得です。

設置場所の環境や電気設備の状況によって、必要な工事が変わります。

現場を確認したうえで、正式な費用や工期を見積もってもらいましょう。

調査項目	確認内容
電力設備	分電盤や引き込み線の容量
設置スペース	V2H機器を置く場所の広さと安定性
配線距離	EVとの接続に必要なケーブルの長さ

見積もりには、標準工事費・追加費用・補助金適用後の金額などが明記されているか確認してください。

ステップ3：契約・補助金申請

見積もり内容に納得できたら、契約を交わし、補助金申請へと進みます。

申請は原則、設置前に行う必要があるため、時期には十分注意が必要です。

業者によっては、補助金の申請代行も行ってくれるため、事前に確認しておくと安心です。

契約前にキャンセルポリシーを確認
補助金は先着順・予算消化に注意
必要書類は業者に協力してもらうとスムーズ

補助金を活用することで、導入費用を数十万円単位で抑えることができます。

ステップ4：設置工事と動作確認

契約と補助金申請が完了すれば、いよいよ設置工事です。

工事は1日〜2日で完了することが多く、動作確認まで業者が責任を持って対応します。

設置後は実際にEVから家庭への給電が正しく行えるか、試運転を行い、操作方法の説明を受けます。

工事内容	主なポイント
本体設置	水平・振動・固定が基準を満たしているか
電気工事	既存設備と安全に接続されているか
初期設定	充電・給電の自動制御や連携確認