蓄電池増設で電気代を削減！効果的な導入ポイント

お役立ち情報 2025年05月01日

監修：難波博司(太陽光発電プロコンサルタント): 蓄電池や太陽光発電に関する記事を多数監修しています。技術的な内容をわかりやすく伝えることを大切にし、お客様が納得して導入できるよう、日々サポートしています。

「太陽光発電はあるけど、電気代が思ったより下がらない」「停電時の備えが不安」そんな悩みを感じていませんか？

実は、今ある太陽光システムに蓄電池を“増設”するだけで、電気代の大幅な節約や災害時の安心感が得られることをご存じでしょうか。

この記事を読むことで、以下のようなことがわかります：

蓄電池を増設すべき家庭の特徴と導入判断の目安
増設費用の相場と、どれだけ電気代が安くなるのか
補助金や安全面など、後悔しないための導入ポイント

「増設って面倒そう…」と思っている方ほど、実はチャンスを逃しているかもしれません。

この記事では、費用対効果・安全性・導入手順まで徹底解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。

蓄電池の増設は本当にお得？導入する前に知っておきたい基礎知識

電気代の高騰や災害リスクの増加により、蓄電池のニーズが高まっています。

中でも注目されているのが、既存の太陽光発電システムに「蓄電池を増設する」方法です。

本章では、そもそも蓄電池の増設とは何か、どんな家庭に適しているのか、費用対効果はどうなのかといった基礎知識を整理していきます。

そもそも蓄電池の「増設」とは？仕組みと目的をわかりやすく解説

蓄電池の増設とは、すでに設置済みの太陽光発電や蓄電池に対して、新たに蓄電容量を追加することを指します。

既存のシステムでは不足しがちな夜間の電力や、長時間の停電に備える容量を補う目的で導入されます。

増設には「同じメーカーの製品を追加するケース」と、「異なる機器を独立運用するケース」があり、接続方法や管理方法も異なります。

目的は主に、電気代のさらなる削減や、災害時の安心確保、再エネ自家消費率の向上などが挙げられます。

増設方法	特徴	注意点
同一メーカーの蓄電池追加	管理が一括できて操作が簡単	同一機種の在庫が必要
異なるメーカー製を独立運用	柔軟に組み合わせが可能	連携ができないため個別管理が必要

どちらの方式にもメリットと注意点があり、家庭の電力使用状況や将来のプランに応じて選ぶことが大切です。

どんな家庭に向いている？増設が有効なケースとは

蓄電池の増設が特におすすめなのは、太陽光発電を導入済みで、昼間に余剰電力が多く発生しているご家庭です。

また、現在の蓄電容量が5kWh未満など小さい場合や、EV（電気自動車）やIH調理器を使用していて夜間の電力消費が大きい家庭にも効果が高いといえます。

災害への備えを重視している方や、再エネ自家消費を最大化したいという意識の高い家庭にも適しています。

太陽光発電の売電単価が下がり、蓄電活用にシフトしたい家庭
現在の蓄電池では夜間の電力が不足している家庭
災害時に備えた長時間のバックアップを希望する家庭

このような特徴に当てはまる場合は、蓄電池を増設することでエネルギーの自給自足性を高められる可能性が高まります。

電気代はどれくらい削減できる？シミュレーションで確認

蓄電池の増設によって、昼間に発電した電力を夜間にも利用できるようになります。

その結果、電力会社からの買電量をさらに減らせるため、電気代全体を20〜40％ほど削減できるケースもあります。

例えば、電気代が月1.5万円の家庭であれば、年間3〜6万円以上の節約につながる可能性があります。

ただし、削減幅は使用状況や設置機種によって異なるため、導入前には詳細なシミュレーションを行うことが重要です。

増設時に気をつけるべき3つのポイント

蓄電池の増設はコストメリットが期待できる一方で、既存システムとの相性や施工の質、安全性などにも十分な配慮が必要です。

ここでは、後悔しない増設のために注意すべき3つのポイントを具体的に解説します。

既存設備との相性｜メーカー・型式・容量に注意

蓄電池を追加する際は、すでに設置されている太陽光パネルやパワーコンディショナとの相性を確認することが不可欠です。

メーカーが異なる場合、通信規格が合わず連携できないことがあります。

また、蓄電池の容量や電圧が大きく異なると、システムのバランスが崩れ、効率が下がるリスクもあります。

チェック項目	確認内容
メーカー	増設する蓄電池が既存機器と同一か
型式・容量	出力や容量が適切で統一されているか
パワコン連携	ハイブリッド対応か単独設置かを確認

導入前には、現在の機器構成を施工業者に詳細に伝えることがトラブル防止につながります。

施工ミス・火災リスクを避けるには？安全な業者選びのコツ

蓄電池の設置には専門知識と経験が求められるため、信頼できる施工業者を選ぶことが非常に重要です。

施工ミスによる感電や発火事故の例も報告されており、とくに電気配線や蓄電池の設置位置には細心の注意が必要です。

メーカー認定の施工店や、施工実績が豊富な業者を選定することで、設置後の安全性と長期的な安心感を得ることができます。

過去の施工実績や口コミが確認できる業者を選ぶ
電気工事士の資格保有者が在籍していることを確認する
メーカーや自治体が認定した登録施工店に依頼する

契約前には見積もりだけでなく、安全対策や施工内容についての説明を丁寧にしてくれるかどうかもチェックしましょう。

保証・補助金制度はどうなる？増設時の取り扱い

蓄電池の増設では、新たに設置した機器の保証内容や補助金の適用条件を確認することが大切です。

メーカーによっては、増設後のシステム全体が保証対象外となるケースもあるため注意が必要です。

また、国や自治体の補助金は「新規設置のみ」が対象である場合も多いため、適用条件を事前に確認しておきましょう。

見積もり段階で、保証書の有無や補助金対象かどうかを明確にしておくと、後々のトラブルを防げます。

蓄電池を増設する2つの方法とその違い

蓄電池の増設には大きく分けて2つの方法があり、システム構成や操作性、保証範囲などに違いが生じます。

この章では「同一メーカーの蓄電池を追加する方法」と「異なるメーカーの蓄電池を併用する方法」について、それぞれのメリット・注意点を解説しながら、最適な選び方を紹介します。

同一メーカー製の蓄電池を追加する方法

現在使用している蓄電池と同じメーカーの機種を追加する方法は、もっとも一般的で管理もシンプルです。

制御システムが一括で行えるため、アプリでの確認や充放電の制御も一本化されます。

また、保証やメンテナンス対応も一括で受けやすいというメリットがあります。

ただし、すでに生産終了している機種の場合は、在庫の確保が難しいこともあるため注意が必要です。

項目	同一メーカー追加	異種メーカー併用
連携のしやすさ	◎ 制御が一元化	△ 個別管理が必要
設置コスト	○ 既存配線を活用可能	△ 別途機器が必要
操作性	◎ アプリ操作が統一	△ アプリが複数に分かれる
保証対応	◎ 一括保証されるケースが多い	△ 機器ごとの扱い

システム全体の統一感を求める方には、同一メーカーでの増設が適しています。

異なるメーカー製を併用する場合の注意点

予算や入手可能な製品の都合により、異なるメーカーの蓄電池を組み合わせて設置するケースもあります。

この場合、各蓄電池が独立して動作するため、制御が分かれます。

たとえば、それぞれの蓄電池に専用アプリが必要となるほか、蓄電量の確認や設定を別々に行わなければなりません。

保証についても、あくまでそれぞれの機器ごとの対応となるため、全体として一括対応してもらえない可能性があります。

それでも、柔軟に容量を追加したい場合や、価格を抑えて導入したい方にとっては一つの選択肢となります。

異なるメーカー間では制御が統一されないことがある
アプリや操作パネルが分かれて管理の手間が増える
保証・補助金対応が機器ごとに異なるため注意が必要

異種機種の併用は手軽に容量を増やせる反面、操作性や管理負担が増すため、慎重な判断が求められます。

並列接続・単独運用の違いと選び方

蓄電池を複数台設置する際は「並列接続」と「単独運用」のどちらを選ぶかで、使い勝手やシステム設計が変わります。

並列接続は複数の蓄電池を1つのシステムとしてまとめて運用する方法で、容量が自動で調整されるため操作が容易です。

一方、単独運用はそれぞれの蓄電池を別々に動かす方法で、運用コントロールの自由度はありますが、その分管理の手間がかかります。

停電時のバックアップ重視か、日常の節電効率を優先するかなど、家庭のニーズに応じて選択することが大切です。

費用対効果は？蓄電池増設にかかる費用と回収期間

蓄電池の増設にはまとまった初期費用がかかりますが、その投資が何年で回収できるのかを知ることは非常に重要です。

この章では、実際にかかる費用の内訳と相場、節電効果による回収シミュレーション、さらに「増設」か「買い替え」かで迷ったときのコスト比較を解説します。

増設費用の内訳と相場（工事費・機器費・申請費用）

蓄電池の増設にかかる総費用は、おおむね120万〜180万円が相場とされています。

費用には機器本体代だけでなく、工事費や申請代行費、場合によっては電気系統の調整費用も含まれます。

蓄電池の後付け費用や工事内容の詳細はこちら：家庭用蓄電池を後付けする際の費用と工事内容を完全解説

システムの仕様や接続方法により価格差が大きいため、事前に細かく見積もりを取ることが必要です。

費用項目	内容	目安金額
機器代	蓄電池本体、周辺機器など	120〜160万円
工事費	設置・配線・接続作業	10〜25万円
申請費	補助金申請や電力会社への届け出	5〜10万円

補助金を活用すれば10〜20万円前後の軽減も見込めますので、必ず自治体の制度も確認しておきましょう。

どれくらいで元が取れる？回収シミュレーション例

蓄電池を増設することで、電気代の年間削減額はおよそ3万〜7万円程度とされています。

たとえば、100万円の初期費用で年間5万円の節約ができれば、回収期間は約20年となります。

実際には、売電単価や家庭の電力使用量によって変動するため、家庭ごとの試算が重要です。

月の電気代が1.5万円程度なら削減効果も大きくなる
太陽光の余剰電力が多い家庭は回収が早い傾向にある
夜間に消費する電力量が多い家庭も効果を実感しやすい

これらの条件に当てはまる場合は、費用対効果が高まりやすくなります。

増設と買い替え、どちらが得か？コスト比較

今ある蓄電池に容量を追加する「増設」と、新しい高性能モデルに置き換える「買い替え」では、コストと効率性のバランスが異なります。

増設は機器の一部のみを導入するため費用は抑えやすいですが、古い機種との連携が難しいこともあります。

一方で買い替えはシステム全体を刷新できるため、長期的な信頼性や効率面では優れていますが、費用は200万円前後に達することもあります。

既存設備の状態や保証残存期間も含めて、トータルで比較検討しましょう。

【事例紹介】実際に蓄電池を増設した家庭のビフォーアフター

蓄電池の増設は理論上のメリットだけでなく、実際に導入した方々の生活にも明確な変化をもたらしています。

ここでは、電気代の削減効果、災害対策としての安心感、そして補助金を活用した成功例など、具体的な3つの事例をご紹介します。

電気代が月5,000円以上安くなった例

神奈川県に住むAさん宅では、太陽光発電の余剰電力が昼間に多く発生していたものの、既存の蓄電池だけでは夜間までは賄えず、買電が発生していました。

そこで、同一メーカーの5kWh蓄電池を増設したところ、夜間の買電量が減少し、月の電気代が約5,500円下がりました。

年間に換算すると6万円以上の節約となり、増設費用の回収見込みが15年以内に短縮されたそうです。

家庭情報	増設前	増設後
月間電気代	約14,000円	約8,500円
蓄電容量	6.5kWh	11.5kWh
導入費用	―	約110万円

日常の節電を意識しなくても自然と電気代が下がるため、非常に満足度が高い導入例です。

災害時の安心感を重視した導入事例

千葉県在住のBさん宅では、台風被害による長時間停電を経験したことから、防災対策として蓄電池を増設することを決断しました。

もともと太陽光発電のみを設置していましたが、停電時には活用できず不便を感じていたそうです。

10kWhの蓄電池を導入後は、冷蔵庫・照明・スマホ充電が非常時でも48時間以上稼働可能になり、安心感が大きく向上したとのことです。

蓄電池の自動切替機能で停電時も電力が確保できる
ソーラー充電と組み合わせることで長期稼働が可能
非常用コンセントを活用し、生活家電を維持できた

普段は節電、万が一のときは非常用電源として機能する点に、高い満足感があると語っていました。

補助金活用で初期費用を抑えた家庭の声

大阪府のCさん宅では、家族の在宅時間が長くなったことを機に、再エネ活用の強化を目的として蓄電池の増設を検討しました。

導入費用がネックでしたが、市の補助金制度を活用し、20万円の補助を受けて導入コストを実質135万円程度まで抑えることができました。

蓄電池は8.2kWhを追加し、光熱費の削減とともに、自治体による「再エネ推進ポイント」も取得できたとのことです。

見積もり段階から補助金の申請サポートまで対応してくれる業者を選んだことで、手続きもスムーズだったようです。

蓄電池の増設を成功させるためのステップ

蓄電池の増設は決して安い買い物ではないからこそ、慎重に計画を立てて進めることが重要です。

この章では、失敗を避けるための準備・確認ポイントを4つのステップに分けて解説します。

①導入目的を明確にする

はじめに、蓄電池を増設する目的をはっきりさせましょう。

節電を目的とするのか、災害時の非常用としての備えなのかによって、選ぶべき蓄電池のタイプや容量が異なります。

目的が曖昧なまま進めてしまうと、不要なオプションを選んでしまったり、機能が足りなかったりと後悔につながるリスクもあります。

電気代を削減したいのか、停電対策を重視するのか
日中不在が多いか、夜間の使用量が多いか
今後EVやIH調理器などの導入を予定しているか

これらを踏まえて方向性を固めることが、成功への第一歩です。

②現状の電力使用量を把握する

現在の電力使用状況を把握することで、最適な蓄電容量や運用スタイルを導き出すことができます。

月々の電気使用量の推移や、昼夜の使用バランスを確認しましょう。

HEMS（家庭用エネルギー管理システム）を利用している場合は、より細かいデータの取得が可能です。

また、現在設置している太陽光発電や蓄電池の容量・使用状況も併せて整理しておくと、業者との打ち合わせがスムーズになります。

③専門業者に複数見積もりを依頼する

見積もりは最低でも2〜3社から取りましょう。

同じ内容であっても、提示される価格や提案される機種が異なるため、比較することで最適な選択がしやすくなります。

補助金の申請代行やアフターフォローの体制なども含めて、総合的に信頼できる業者かを見極めることが大切です。

比較ポイント	確認すべき内容
価格	本体・工事費・申請費の明細があるか
製品提案	自宅に合った機種を提案しているか
保証・実績	施工実績や口コミ・保証体制が明確か