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蓄電池について詳しい導入費用や、選ぶポイントなどを、メリット・デメリットを踏まえながら解説していきます。
ぜひ蓄電池導入の際に参考にしてみてください!
目次
家庭用蓄電池は、太陽光パネルで発電した電気を蓄えて、必要なときに使える装置です。
昼間にためた電気を夜間や停電時に活用できるため、電力の自給自足や災害対策に役立ちます。
蓄電池にはリチウムイオン電池や鉛蓄電池があり、家庭や小規模施設向けに設計されています。
近年では、より高性能でコンパクトなタイプも登場し、設置しやすくなっています。
蓄電池は、化学反応を利用して電気を蓄えたり取り出したりする仕組みです。
内部には陽極・陰極・電解液があり、電子が移動することで電圧が発生します。
この仕組みにより、繰り返し充電・放電が可能で、「二次電池」とも呼ばれます。
ただし、家庭で使う電気は交流のため、直流の電力を変換する「パワーコンディショナ」が必要です。
関連記事:蓄電池パワーコンディショナの種類や接続の仕方、選び方など徹底解説!
蓄電池の寿命は「サイクル数」で表され、従来は約4,000サイクルでしたが、現在は6,000〜12,000サイクルの製品が主流です。
これは1日1回の充放電を行うと、約15~30年使用できる計算になります。技術の進化により、より長持ちする蓄電池が増えています。
最近の蓄電池は、どのメーカーの太陽光発電とも連携可能なものが増え、AIやインターネット接続機能を搭載したタイプもあります。
スマホで発電状況を確認できるものや、V2Hシステムと連携し、電気自動車を蓄電池として使えるモデルも登場しています。
地震対策として、縦揺れ・横揺れに強い設計の蓄電池が増えています。
また、水害対策として、ネジ穴のない構造を採用し、約50cmの浸水にも耐えられるモデルもあります。
さらに、薄型の壁掛けタイプなど、設置の自由度も高くなっています。
蓄電池の普及率は年々高まっています。主な理由は3つあります。
①防災対策
災害時の停電に備え、蓄電池を導入する家庭が増加しています。太陽光発電と併用すれば安心です。
②自家消費のメリット
FIT制度の終了で売電収入が減り、自家消費の方がお得に。蓄電池があれば電気を無駄なく使えます。
③補助金の活用
国や自治体の補助金を利用すれば、導入コストを抑えられます。
これらの理由から、蓄電池の導入が進んでいます。
家庭用蓄電池には主に4種類あります。それぞれの特徴やメリット・デメリットの詳細を説明していきます。
まず蓄電池の種類として「全負荷型」or「特定負荷型」がございます。
全負荷型の蓄電池は、停電時に家中で電力を使う事ができます。
よって停電時でも、特定負荷では使用できない、エアコンやIHクッキングヒーターが使用できます。
その分出力が高いので、蓄電池の残量には注意が必要です。
一方特定負荷型は、停電時にあらかじめ選択した場所のみで電力を使用できます。
例えば冷蔵庫やリビングの照明、などと限られていますが、その分電力消費量も抑える事ができます。
全負荷と比べて価格が低く導入しやすいのも特徴です。
「全負荷型」or「特定負荷型」に続き、「単機能型」or「ハイブリッド型」の違いについてもご説明していきます。
ハイブリッド型は、太陽光発電と蓄電池のパワーコンディショナを一つにまとめた蓄電池を指します。
一つにまとまっている分、限られた場所でも設置する事ができます。
さらに単機能型では何度もパワーコンディショナを行き来するため、電力ロスが生まれてしまいますが、ハイブリッド型は一つのパワーコンディショナで電力を変換するので、単機能型と比べて電力ロスが少ないため変換効率が高くなります。
ですが太陽光発電をすでに設置している場合は、太陽光発電のメーカーによって連携できないものがあったり、後からつける場合保証の対象とならない恐れがあります。
この場合は、単機能型の蓄電池をおすすめします。単機能型は蓄電池のパワーコンディショナのみがついています。
よって蓄電池と太陽光発電それぞれにパワーコンディショナが必要です。
パワーコンディショナが二つ必要になるので、設置するにはその分広いスペースが必要です。
ハイブリッド型と比べても価格が低く、太陽光発電を導入している場合でも、メーカーに左右されにくいのが特徴です。
蓄電池の価格は、本体価格と設置工事費用を含めて考える必要があります。
■本体価格
メーカーや容量によりますが、約120万〜140万円(5.0〜8.0kWh)が相場です。
■設置工事費用
一般的に20万〜35万円ほどかかります。
そのため、総額約160万〜175万円が目安です。ただし、配線工事費などが別途かかる場合もあるため、見積もり時に内訳を確認しましょう。
また、ソーラーローン・住宅ローン・リフォームローンを活用すれば、負担を抑えて導入できます。
蓄電池を導入すると、電気代の節約に繋がります。なぜなら、太陽光発電で生み出された電力を蓄電池に蓄えておく事ができるからです。
ここで実際に蓄電池を使用すると、どれほど電気代がお得になるのかみていきましょう。
5.0kWhの蓄電池を導入し、売電を優先するモードに設定する事で、年間で約103,000円の節約が見込まれます。
値段だけを見ると、太陽光発電の設置のみの方が効果が高いのではないかと思いますが、蓄電池を導入しておくと、電気代の値上がりにも対応する事ができ、長い目で見たときにも自家消費に回す事ができるのでメリットが大きくなります。
うまく使わないと逆に電気代が高くなってしまったり、蓄電池の初期費用を回収できないこともあるので注意が必要です。
電気料金は昼間が高く、夜間が安い料金プランが多く採用されています。
蓄電池があれば、夜間の安い電気を蓄えて、昼間に使うことができるため、電気代を抑えられます。
特に電力単価が高騰している今、電気代の節約効果は大きな魅力です。
ただし、契約している電気プランによって効果が変わるため、事前に確認が必要です。
災害やトラブルで停電が発生した場合でも、蓄電池があれば事前に蓄えた電力を使用できます。
特に、冷蔵庫や照明、スマートフォンの充電など、生活に欠かせない電力を確保できるため、安心感が違います。
さらに、太陽光発電と組み合わせれば、昼間に発電した電気を充電して、より長時間電気を使うことも可能になります。
卒FIT(固定価格買取制度の期間終了)後は、売電価格が大幅に下がるため、電気を売るよりも自宅で使う方が経済的になります。
蓄電池があれば、太陽光発電の電力を自宅で有効活用でき、電力会社からの買電を減らすことができます。
電気代の節約はもちろん、再生可能エネルギーの活用にもつながります。
太陽光発電にはパワーコンディショナー(パワコン)が必要ですが、寿命は約10〜15年とされています。
蓄電池とパワコンが一体型の製品を選べば、古くなったパワコンを新しいものに交換することができ、効率の良い電力変換が可能になります。
これにより、売電量の増加や消費電力の最適化が期待できます。
ダブル発電とは、太陽光発電とエネファーム(家庭用燃料電池)を併用することで、より多くの電気を生み出す仕組みです。
これにより、余剰電力を売電しながら自家消費もできるため、安定した収益を得られる可能性があります。
蓄電池を併用すれば、発電した電気を無駄なく活用できるのもメリットです。
蓄電池は電気自動車(EV)と相性が良く、V2H(Vehicle to Home)システムを活用すれば、電気自動車のバッテリーを家庭用電源として利用できます。
例えば、電気自動車に蓄えた電気を家庭で使えば、非常時の電力供給源として活躍します。
また、深夜の安い電気でEVを充電し、昼間に家庭で使うことも可能です。
家庭用蓄電池は、節約や災害対策、自家消費の向上など、さまざまなメリットがあります。
太陽光発電との組み合わせでさらに効果を発揮し、今後ますます注目される設備といえるでしょう。
4つのデメリット
蓄電池は本体価格だけで120万〜140万円、設置工事費を含めると140万〜175万円ほどかかります。
初期費用が高いため、補助金の活用や長期的なコスト削減効果をしっかり検討することが重要です。
電気料金が低い家庭では、蓄電池の導入による節約効果が小さく、コスト回収に時間がかかります。
また、設置スペースが限られている場合、導入が難しいこともあります。
蓄電池に使われるリチウムイオン電池は、使用や環境によって劣化します。
特に高温や過放電・過充電は寿命を縮めるため、適切な管理が必要です。
屋外設置の場合は直射日光や湿気を避ける対策が必要で、騒音の配慮も求められます。
屋内設置の場合もエアコン室外機ほどのスペースが必要になり、分電盤の位置によって設置が難しいことがあります。
導入前に、自宅の電気料金や設置場所、コスト回収の見込みをしっかり検討することが大切です。
設置業者によって施工の品質や価格が異なるため、資格や実績、口コミを確認し、慎重に選びましょう。
また、見積もりや補助金情報をしっかり比較し、納得のいく業者を選ぶことが大切です。
太陽光発電と蓄電池を同時に導入すると、発電した電力を効率的に活用でき、電気代の節約につながります。
また、一部の補助金は蓄電池の設置が条件となっているため、経済的メリットも大きくなります。
関連記事:【2025】太陽光発電と蓄電池をセット購入でお得価格に!?その理由を解説
蓄電池には国や自治体の補助金制度があり、導入費用の負担を軽減できます。
例えば2024年の補助金、「子育てエコホーム支援事業」では1戸あたり6.4万円、「DR補助金」では最大60万円の補助が受けられました。
補助金情報をしっかり調べて、賢く活用しましょう。
まずは、1日にどのくらい電気を使うかを考えましょう。家電ごとの消費電力と使用時間を掛け合わせると、必要な電力量が分かります。
太陽光発電があるなら、発電量と使用量のバランスを見て選びましょう。
太陽光発電をつけていない場合は、夜間に使う電力を基準にしましょう。
大容量ほど高額になりますが、停電時に家全体をカバーできる「全負荷型」や、必要な部分だけ動かす「特定負荷型」など種類も考慮しましょう。
蓄電池は一般的に10〜15年使えます。リチウムイオン電池が主流で、コンパクトながら長持ちです。保証期間も忘れずに確認しましょう。
ハイブリッド型で、太陽光発電と蓄電池を一つの機器で管理します。
コンパクトなデザインで省スペースにも設置することができます。4つの運転モードで最適な電力管理をすることができます。
安全性の高いリン酸鉄系リチウムイオン電池を採用しているため、全負荷対応で停電時も安心です。
関連記事:【蓄電池】カナディアンソーラーのEPCubeの特徴
オムロンは国内メーカーならではの信頼感です。必要に応じて後からアップグレード可能な柔軟性が魅力です。
蓄電容量も6.3〜16.4kWhと幅広く、コンパクト設計で設置しやすい。AI機能で気象情報をもとに充放電を自動で行います。
太陽光発電のメーカーを問わず連携可能です。変換ロスを抑え、停電時も最大5,500Wの電力を利用することができます。
寿命が長く、保証も充実しており、音声案内機能付きで管理も簡単です。
関連記事:【蓄電池】ダイヤゼブラEIBS7の特徴
・太陽光発電と同時導入
工事を一度で済ませられるため、コスト削減&連携もスムーズになります。
・補助金があるうちに
補助金はいつ終了するかわかりません。早めの申請で確実に受け取りましょう。
・卒FIT後の導入
売電価格が下がる卒FIT後は、自家消費のメリットが増え、蓄電池の活用がよりお得になります。
蓄電池の業者選びは慎重に行いたいものです。信頼できる業者を見極めるための3つのポイントを紹介します。
ホームページで実績を確認しましょう。実績が不明、資格情報がない、サイトの内容が薄い業者は避けるのが無難です。
不明点をしっかり説明してくれる業者を選びましょう。対応が曖昧だったり、冷たい対応をする業者は要注意です。
合計金額が税込か税抜か、工事内容が「一式」になっていないか、品番やメーカーがしっかり記載されているかを確認しましょう。
ここまで蓄電池の基本的なことについてお話ししてきました。蓄電池のメリット・デメリットを踏まえた上でご家庭にあったものを導入しましょう。
今後も続く可能性がある電気代の高騰を想定した際にも、蓄電池は強い味方になるはずです。
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